ジャニーズ事務所を退所したタレントは干される?

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「新しい地図」への「圧力」に関心

長年、男性アイドル業界を牛耳ってきたジャニーズ事務所の外堀が行政によって埋められつつあるようです。

『週刊文春』(2019年3月14日号)の関ジャニ∞に関する記事のなかに「社会部記者」のコメントとして次のような記述があります。

〈現在、公正取引委員会が芸能界の契約トラベルに関する調査に乗り出している。今年入ってから各テレビ局に圧力の実態や、芸能人が移籍を制限される契約実態について聞き取っています。〉

ジャニーズ事務所に対しても先日、調査が行われました。公正取引委員会のジャニーズに対する調査は、ジャニーズから脱退した、元SMAPで現在、「新しい地図」を立ち上げた稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾の3人に対する圧力疑惑についてでした。

「新しい地図」の3人を主役にした番組企画がNHKで進められていたところ、東京五輪をテーマにした特番で嵐を起用したいという意向を持っていたNHK上層部によって企画が握り潰されたと、『週刊文春』(19年1月31日号)は報じられています。

また、同誌では、18年1月にもフジテレビが稲垣吾郎を起用した旅番組を制作した際、ジャニーズ側がフジテレビ側に「どちらを選ぶのか」と詰め寄ったとされています。

ジャニーズは男性アイドル市場で長らく独占的な地位を占めてきました。ジャニーズの逆鱗に触れ、タレントを引き揚げられればテレビ局は番組を組めなくなり、経営に打撃を受けます。ジャニーズの意向には絶大な影響力があり、テレビ局は常に忖度を求められています。とくにジャニーズから脱退したタレントの取り扱いには注意が必要です。ジャニーズから脱退しても活躍できるとなると、タレントの脱退を抑止できなくなります。だから「テレビに出演できるのは事務所がジャニーズだから」という神話づくりにテレビ局も協力を余儀なくされるのです。

ジャニーズ事務所が業界を独占できる理由

そもそもジャニーズは、市場を独占していなければ経営を維持できなかったのです。ジャニーズの創業者であるジャニー喜多川氏がタレントに対し、「同性愛行為」をしてきたのは裁判でも認定されています。もし同性愛行為をされない、ジャニーズと対抗できる男性アイドルを手掛ける芸能事務所が存在していたら、男性アイドル志望者たちはジャニーズ入りを避けたはずです。ところが、現実には男性アイドルになりたければジャニーズに入る以外の選択肢はありませんでした。だから、少年たちはジャニー氏からの同性愛行為を受け入れざるを得なかったのです。それを維持するためにジャニー氏は必死で働いたであろう思われます。その情熱にほかの者には勝てなかったのです。

独占状態を維持するためにジャニーズは、徹底してライバルを潰してきました。ジャニーズのお家芸である「美少年アイドルグループ」という聖域にほかの芸能事務所が踏み込んできたら、ジャニーズは「タレントを引き揚げる」という伝家の宝刀を抜く。

主婦と生活社が発行する『JUNON』という男性アイドル誌です。もともと同誌にはジャニーズタレントが多数登場し、誌面を飾っていましたが、01年以降、ジャニーズタレントはいっさい登場しなくなりました。

その理由は、同誌が主催する「ジュノン・スーパーボーイ・コンテスト」という美少年オーディションから選ばれた4人組が「FLAME」というグループを結成し、バーニング系列とされる芸能事務所、ヴィジョンファクトリー(現・ライジングプロダクション)からCDデビューしたり、SMAPの香取が絵本をつくるという企画のすぐ後ろのページにSMAPのライバルと目されていたDA PAMPの広告が入るということが重なり、ジャニーズとの関係が悪化したためだといわれています。

芸能人が干される現象の端緒

「芸能人が干される」という現象の端緒となったのは、1953年、当時の大手映画会社、松竹、東宝、大映、新東宝、東映の5社が結んだ五社協定にあります。

当時、日活が戦時中に中止していた映画製作を再開するため、人材を他社から引き抜こうとし、俳優の出演料も高騰していました。この動きに歯止めをかけようと5社が足並みを揃え、俳優等の引き抜きを禁じることを目的として五社協定を結んだのでした。

これによって多くの俳優が映画会社の移籍を阻まれたり、干されたりしたが、この時、公正取引委員会が五社協定を調査したことがありました。

57年、独占映画会社が制作した『異母兄弟』に東映所属の南原伸二、東映と契約が切れた直後の高千穂ひづるが無断で出演したことが問題となり、協定各社の系統館での上映を中止しました。

この事件を調査した公正取引委員会は、63年、五社協定について独占禁止法第19条(不公正な取引方法の禁止)の一般指定の1(共同の取引拒絶)に「違反する疑いがあった」と認定しました。これにより映画会社が協定中の問題の条項を削除したため、不問に付されたが、実態は変わらず、71年に大映の倒産で協定が自然消滅するまで、俳優の引き抜き禁止が守られました。

この五社協定をモデルにして芸能事務所もタレントの引き抜き禁止や独立阻止で足並みを揃えてきました。その主な舞台となってきたのは多数の大手芸能事務所が加盟する業界団体ですが、ジャニーズは業界団体に加盟していません。ジャニーズは男性アイドル市場において独占的な地位を占めているのでほかの芸能事務所と足並みを揃える必要がありません。よって、ジャニーズに入らなければ男性アイドルにはなれず、ジャニーズから脱退すれば干されてしまうのです。

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